2018/06/29

動画制作の目的は?他社事例から見る活用法を紹介

動画制作の目的は?他社事例から見る活用法を紹介

ショップ店頭のモニター・ディスプレイや展示会、Webサイトと、オンラインでもオフラインでも商品説明やPRに動画が活用されているのを目にすることはもう珍しくなくなりました。

企業向けに動画制作を請け負う会社も増え、
「うちでも動画を作ってみようか」
そんな気軽な思い立ちからでも動画制作ができる時代です。

動画は、それだけで見る人の目を惹きつけるアイキャッチの役割を持ちますし、チラシやパンフレットなどより詳しく商品の機能やメリットを説明してくれます。

ただ、動画制作が初めてだったり、過去に作った動画をうまく活用できていなかったりする経験があると、二の足を踏んでしまうもの。

本記事では、他社の動画制作事例を紹介しながら、動画の上手な活用方法を探っていきます。

1.いちばんの目的は「認知度アップ」!

2016年にヤフー株式会社が行った調査 によれば、企業が動画制作を行う目的は「認知度アップ」がもっとも多いそうです。

動画コンテンツを活用している企業の担当者4,120人への調査結果から浮かび上がった活用方法と課題

引用: 動画コンテンツを活用している企業の担当者4,120人への調査結果から浮かび上がった活用方法と課題)

「認知度アップ」を目的に行う企業活動といえば「広告」です。
つまり、多くの企業にとって、動画制作は企業が自社製品(もしくは企業そのもの)のCM制作とほぼ同じ意味を持つということになります。

「認知度アップ」以外の主な動画制作目的としては、「ファンの醸成(ブランディング)」「購入・会員登録・ホワイトペーパーのダウンロード促進」などがありますが、「自社ではまだ動画を1本も持っていない」という企業様は、まずは「自社商品・サービス」の認知度を向上させる目的で動画制作をスタートすると良いでしょう。

2.動画の活用方法バリエーション紹介

動画の制作目的とはまた別の角度から動画制作をカテゴライズしてみましょう。 動画の内容にフォーカスしてみると、大きく以下の10に分けられます。

1. 商品・サービス紹介

多くの企業にとって、自社の商品やサービスの価値を的確かつ魅力的に伝達することは、マーケティング活動や営業活動において非常に重要です。
情報伝達力の高い動画なら、商品やサービスの価値を最大限に表現することが可能だからです。

機能や仕組みが複雑な商品、Webサービスなどの無形商材であっても、表現手法が豊富な動画を使えば、わかりやすく、かつ魅力的に伝えられます。

2.ブランディング

人が商品やサービスを購入する際、機能面や価格面での価値だけでなく、ブランドへの共感や信頼感など心理的なつながりも意思決定を左右します。
ブランドの理念やビジョン、世界観などを丁寧に訴求し、消費者とブランドのつながりを強化するために動画を活用できます。

表現スタイルも長さも自由自在で、見る人の心を動かす力を持つ動画は、オリジナリティのあるブランドメッセージを訴求するのに最適な手法です。

3.プロモーション

訴求力の高い動画は、セールスプロモーション(販促)の効果を高める手段として最適です。

企業の広告が氾濫するインターネット上では、ターゲットの目を引くにはキャッチーな企画の動画が効果的です。あるいは店頭でも、特定の商品をプッシュするために動画を活用することができます。

4.会社紹介・施設案内

企業や各種施設の事業内容、大切にしている理念や想い、社会への提供価値などを、取引先やステークホルダーに正しく理解してもらううえで、情報伝達力の高い映像は非常に効果的です。

外部からはなかなか見えづらい企業や工場の内側、病院などの各種施設の具体的な設備・サービスなども映像を通して魅力的かつ的確に伝えることで、信頼感・安心感の向上も期待できるでしょう。

5.展示会・セミナー

BtoBサービスを扱う企業にとって重要なマーケティング施策のひとつである展示会やセミナーの場でも動画は重宝します。
競合サービスが多く集まる展示会会場では、いかに来場者の注意を引き、サービスへの関心を高められるかが成果に大きく影響します。ブースへの集客、ブース内での商品・サービス紹介に映像を活用することで競合他社との差別化を図り、有意義な商談へとつなげることができます。

セミナー施策においても、映像を効果的に取り入れることで興味喚起や理解促進を図ることができます。

6.HowTo・マニュアル

画像や紙媒体よりもわかりやすく伝達できる動画は、HowToやマニュアルに向いています。BtoC、BtoBを問わず、あらゆる企業にとって利用価値の高いコンテンツとなります。 商品や機械の使い方を説明するHowTo動画は、顧客へのサービス価値を向上させますし、接客マニュアルなども動画化することで、微妙なニュアンスまで視聴者に伝達できます。

7.広報・IR

CSRなどの各種広報活動においても動画の活用も増えています。実際の活動内容を実写映像で紹介したり、企業理念をアニメーションで説明したりと、動画のメリットが十分に活かせる分野です。さらに近年はプレスリリース配信サービスでも動画を添付できるものが増えており、新商品広報などで動画を活用することで注目度や拡散性が高まるでしょう。 IR領域でも動画であれば財務情報をわかりやすく正確に伝えられます。さらに経営方針や活動成果も動画を通して伝えることで、株主や投資家の理解が深まり、信頼関係を築きやすくなります。

8.教育研修・Eラーニング

企業にとって、人材育成は事業発展の上で欠かせない要素です。動画を用いた研修は、文字や画像だけよりも学習効果が高く、記憶にも残りやすいといわれます。また、動画教材を用いることで、講師の力量の差に左右されずに、教育レベルの均質化を図れます。

従来の講義型研修では、開催のたびに講師の人件費、場所代、時間的コストなどが発生しますが、一度動画を用意すれば、時間も場所も回数も制限なく、必要なときに受講・学習できるようになり、コスト削減にもつながります。

9.新卒採用・中途採用

今や、企業の採用活動において、動画は欠かせないコンテンツになりつつあります。認知獲得、興味喚起、理解促進、志望動機形成、さらには内定後のフォローまで、採用活動において動画が担う役割は年々広がりを見せています。

たとえ、認知度の低いBtoB企業だったとしても、動画広告を活用して企業の魅力を発信することで、応募者数の増加を期待できます。逆に、ブランドイメージだけで毎年何万という応募がある大企業は、求める社員像や、厳しい一面も動画の中できちんと見せることで、ミスマッチ軽減が望めます。

10.入試広報

少子化が進む現在、学校にとって優秀な学生の確保は喫緊の課題と言えます。そんななかで、日常的にオンライン動画を視聴している小・中学生や高校生にアプローチする上で動画は非常に有効なコミュニケーション手段といえるでしょう。

理念、カリキュラム、キャンパスの様子なども、動画化することで学生たちにとってわかりやすくなり、入学後の様子をリアルにイメージしやすくなります。また、たとえば授業の様子をサイトで公開するなどの施策を行うことで、オープンキャンパスに行けない学生もオンラインで授業を体験でき、関心の高い学生の志望動機の形成にもつながります。

これらの10のカテゴリーから複数の要素を組み合わせて動画を作ることもできます。 自社商品・サービスの特徴や訴求したい内容から、動画の内容を検討しましょう。

3.【事例】活用法別企業動画

前章でご紹介した動画活用法のなかから実際の動画事例を一部ご紹介いたします。 ※MoviePrint(ムービープリント)のWebサイトにリンクします。

自社サービスのPR動画

世界最大規模の異業種交流組織「BNI」のFORYOUチャプター様のオープニング動画です。 アニメーションの採用で、シンプルかつわかりやすい動画となっています。

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セミナーのPR動画・ダイジェストVTR

レタリズム株式会社様の事業である「自己マネジメント型英語習得プログラム~LEVEREST~」のセミナーダイジェスト動画です。
実際のセミナーの雰囲気が伝わるように編集されています。

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自社ブランドイメージの訴求に

Fujitsuのブランドイメージ動画「輝ける場所へ」では、「リレントレス(relentless)」…自分自身に容赦ない姿勢をテーマに、専門種目もタイプも世代も違う二人のアスリートの「走る意味」を対比させながら浮かび上がらせ、Fujitsuのブランドイメージを重ね合わせています。

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店舗紹介動画に

ハーレーダビッドソンの正規ディーラー様の店舗紹介動画です。店内を改装した時に、写真と映像を両方撮影し使用しています。

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4.まとめ

企業が動画制作を行う際の目的は「認知度アップ」が多いこと、具体的には、商品・サービスの訴求、企業紹介、人事(採用・人材教育)などがあることや、実際の動画事例をご紹介してきました。

「作りたい動画のイメージはあるが、まだ明確ではない」という方も、動画のプロと話すなかで具体的なイメージが見えてくるかもしれません。まずは、自社に合う映像制作会社を探してみることから始めてみてはいかがでしょうか。

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